人類学教授のデヴィッド・グレーバーは代表作の”Debt - Updated and Expanded: The First 5,000 Years(負債論 貨幣と暴力の5000年)”の中で、貨幣の歴史は血と暴力によって彩られた負債の歴史であり、「借りたお金は返さなければならない」と信じられている今の道徳観は真っ赤な嘘で、我々は全てを帳消しにして出直すべきだと宣言して、世界中に大きな衝撃を与えた。

20世紀になって、金融サービスやテレマーケティングなどの新しい情報関連産業、それから企業法務、人事、広報といった管理系のホワイトカラーの仕事が急拡大している。グレーバーに言わせれば、例えば、プライベート・エクイティ・ファンドのCEO、ロビイスト、PRリサーチャー、テレマーケティング担当者、企業弁護士などは、消えてしまってもたいして困らないし、むしろ社会は良くなるかも知れない類の仕事である。

まるで誰かが意図的に、我々を働き続けさせるためだけに無意味な仕事を作り出したかのようであり、何より問題なのは、こうした仕事は、やっている本人自身が何の役に立つのか分かっていないということである。しかも、このおかしな状況についてこれまで公に議論されることもなかったというのが、グレーバーの指摘である。

実際、イギリスの有力な調査会社ユーガブ(YouGov)がグレーバーの言葉を直接引用して調査を行ったところ、労働者の37％が「社会に対して意味のある貢献をしている」とは思っていないことが判明した。「自分の仕事が有用だ」と思っているのは50％に過ぎず、残りの13％が「分からない」と回答している。

つまり、こうした”bullshit job”に携わっている人々は、自分の仕事が「無意味でくだらない」と思いながらも働き続けるのである。(World Economic Forum:“A growing number of people think their job is useless. Time to rethink the meaning of work”でも、こうした調査について言及している。)

※続きはソースでどうぞ https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180804-00231990-toyo-soci&pos=3