最近では学生時代に借りた奨学金が返済できず、自己破産に陥ってしまう問題が深刻化していますが、いわゆる「Fラン大学」を卒業した人たちの中にも当然、奨学金を借りて通っていた人がいます。

「Fランク大学」、通称「Fラン」の定義は様々ですが、主に「偏差値35以下」のところがそう呼ばれているよう。偏差値の低い大学に。「借金」をしてまで行く必要が果たしてあったのでしょうか？ 卒業生たちの本音を聞いてみました。

新卒で入社した通信系企業で今も働き続けている山上さん。新卒、中途問わず、新しく入社してくる社員の最終学歴を常に気にしているそうです。

「新卒で入ってくる子が明治大学出身とかだと、ジェラシーを感じます（笑）。実は大学名だけで給料にも差がつけられてるんじゃないかとか疑心暗鬼になってますし。やっぱり、大学名は大切です」

そんな彼は、日本学生支援機構から借りた奨学金約60万円を、現在月々6000～7000円ほど返済しているといいます。

「家庭の事情もあり、途中から1年、奨学金を借りました。4年間借りた人に比べれば返済額も微々たるもので、恵まれているとは思いますが、どうせ借金をするならもう少し名のある、そしてレベルの高い学校が良かったです。結局、金を払ってその大学の名を買うわけじゃないですか。そう考えると、本当にもったいないことしたなと痛感しています」

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181116-00084916-bizspa-bus_all

パチンコで1日につかう金額は、「5千円～1万円」が最多
Q.1日にいくら使いますか？



1万円以内に抑える人が多いようだ。アンケートでは5万円以上の項目もあったらしいが、選んだ人は皆無だったそう。ある程度計画的に楽しんでいる人がほとんどのようだ。

パチンコにまつわる失敗エピソードを紹介！
Q.パチンコに関するエピソード、失敗談などあれば自由に教えてください。（記述式）

・どうしても回したくて手持ちが無いのにカードローンを使ってまで打ってしまったことは失敗でした。（30代男性）
・少しパチンコ中毒気味だった頃、朝から晩まで一日中パチンコをやって20万近く負けたことがあります。（30代男性）
・負けすぎて貯金が底をついた。（30代男性）

など、大負けするエピソードは多数。消費者金融のお世話になった、子供の貯金も使ってしまったという話も見受けられた。大負けしているときに取り返そうとすると余計に負けてしまうようだ。

こうした様々な失敗体験を参考に、皆さまもぜひ、パチンコのハマり過ぎには気を付けていただきたい。

https://dime.jp/genre/626742/

日本人の生活は実質１０００万の年収でも破綻しているそうです。奥さんを持って子供を二人生む。ごく普通の家族だと思います。

しかし、自分を含めた４人の家族に十分な医療、十分な食事、教育、余暇、住環境、衣類、チャレンジのための資金などを用意しようと思ったら、税金、社会保険料、物価、金利によって、１０００万でもローンや借入を使わないと非常に苦しい状況だと書いている書籍を読みました。

本当にその通りだと思います。年収１０００万ということは、手取りでは平均して７５０万ぐらいのはずです。月にすると、６０万少々ということになります。

４人で割って一人１５万です。そんな中で、高額な固定出費に備えて貯蓄もせねば破綻します。

学費、医療費、住宅、家財、車、旅行など。貯金どころか、資金繰りも大変でしょうし、ある程度の買い物をすればローンとなります。

融資を受ければ返済が重くのしかかります。そう考えると、長期の視点で、あるいは、予期せぬ事態まで入れると、確かに破綻していると言っても過言ではなさそうです。

では、実際に年収１０００万円以上の人はどれだけいるのか？わずか3.8％です。年収１０００万ですら破綻していると言われているのに、残りの９６.２％の人たちは、破綻どころではありません。

ただ人生を無意味に生存しているだけと言わざるを得ません。生活はできても、自由な家族計画も立てられませんし、夢に挑戦するなど、それこそ夢のようなお話。

少子化が進み、核家族化が増すのは当然と言えます。子供を作れば、経済状態が圧迫されるからです。

http://yozawa-tsubasa.info/archives/1511

みんなのかくれ資産調査委員会では、“平成最後の大掃除”と言われる2018年の大掃除にむけ、家庭内の不要品の整理・処分の機運が高まるのを前に、株式会社ニッセイ基礎研究所の監修の元、全国の10代～60代の男女2,536名に日本の一般家庭に眠る不要品（＝1年以上利用してない品物）の総量に関する調査を行いました。

今回の調査においては、これら不要品の処分方法として、近年人気が高まるフリマアプリに注目。株式会社メルカリのデータ提供を受け、今回の調査で判明したカテゴリごとの不要品の個数と、メルカリでの平均売買価格をかけあわせることで、その総額を一般家庭の“かくれ資産”として算出いたしました。

今回の調査で算出された日本のかくれ資産総額は推計37兆177万円。1世帯あたり約70万円となるこの自宅内の不要品の想定価値＝“かくれ資産”は、厚生労働省が発表した2017年の年間賞与支給額平均74万7,156円に迫る金額となり、これまで一般的に資産として捉えられてきた“金融資産”“不動産”に続く第三の資産として、
今後さらなる活用が見込まれる潜在的資産と言えます

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000039156.html