ここ数年、トレンディエンジェルやバイきんぐの小峠英二など、「ハゲ」を売りにする芸人の活躍が際立っている。そして今や、「ハゲ」を隠さず前面に出していくのは、芸人だけではないようだ。

街中を見れば、かつては薄毛をごまかす手段の王道だった、通称“バーコードヘア”も絶滅危惧種。薄毛だとしても、隠さないでそのままか、潔くスキンヘッドというように、男性たちは以前よりも堂々とさえしているように見える。

その影響からか、男性用かつら市場も打撃を受けている。アデランスは業績不振から2017年に東証１部の上場を廃止。同社の業績は2000年代初頭にピークを迎えて以降低迷が続いている。女性用かつら市場が拡大している一方で、男性用かつら市場は縮小傾向にある。薄毛男性の「バーコードヘア離れ」どころか「かつら離れ」も進む中、彼らはどう対応しているのか、その心理と実情を探ってみよう。

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https://www.news-postseven.com/archives/20190517_1373344.html

トレーニングジム大手のＲＩＺＡＰ（ライザップ）グループが１５日発表した２０１９年３月期決算（国際会計基準）は、
純損益が１９３億円の赤字（前年は９０億円の黒字）となり、大幅な赤字に転落した。この日開示した決算短信に、企業としての存続に疑義が生じたことを示す「継続企業の前提に関する注記」を記載した。
経営難が深刻化している。

期初は純損益が１５９億円の黒字になると見込んでいたが、昨年１１月に業績予想を下方修正し、７０億円の赤字になるとの見通しを発表していた。赤字幅はこの予想より１２３億円拡大した。売上高は前年比８２・３％増の２２２５億円だった。

２０年３月期の業績予想は、売上高が前年比１・１％増の２２５０億円、純損益は５億円の黒字。

https://www.asahi.com/articles/ASM5H5CTPM5HULFA02H.html

Nintendo Switch（ニンテンドースイッチ）の国内累計販売台数が812万5637台となり、現行の家庭用ゲーム機でトップとなった。

ファミ通が最新のソフト＆ハード週間販売数を発表。それによると、任天堂のNintendo Switchの国内累計販売台数が812万5637台となり、プレイステーション4とプレイステーション4 Proの合計累計販売台数807万7756台を上回り、現行の家庭用ゲーム機でトップとなった。

今回の累計販売台数は、ハード発売から115週でのものとなる。参考までにそのほかのハードの“115週時点”での累計販売台数は、Wiiが781.4万台、プレイステーション3が278.0万台、プレイステーション4が267.7万台となっている。（※数字はすべてファミ通調べ）

Wiiは、任天堂の据え置きゲーム機の中で、もっとも販売台数が多いハードだが、Nintendo Switchの販売はそのWiiを上回るペースとなっているということだ。

ちなみに、任天堂が発表しているNintendo Switchのグローバルでの累計販売台数は3474万台（2019年3月末時点）。

https://www.famitsu.com/news/201905/16176304.html

ＪＤＩに別の出資者の資金調達も要求　中台連合が新条件

経営再建中の液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、出資の受け入れ交渉をしている中国・台湾の企業連合から、出資条件の見直しを要求されていることが分かった。ＪＤＩは４月、中台連合に最大８００億円の資金を出してもらうと発表したが、中台連合は金融支援の条件として、新たな出資者を加えて資金調達をするよう求めている。ＪＤＩは債務超過寸前で、綱渡りの資金繰りが続いている。新たな出資者が見つからなければ、再建は暗礁に乗り上げる。

複数の関係者によると、中台連合がＪＤＩの資産を査定したところ、想定以上に経営状況が悪く、追加の出資者を金融支援の条件につけたという。最大８００億円の金融支援のうち数百億円を別の出資者から調達するよう求めており、この条件を満たさなければ交渉は進まないという。

ＪＤＩは海外の投資ファンドなどに出資を打診しているが、今のところ新たな出資者は見つかっていない。大株主である官民ファンドのＩＮＣＪ（旧産業革新機構）もＪＤＩへのさらなる支援には慎重という。ＪＤＩは４月、ＩＮＣＪからつなぎ融資２００億円を受けたが、中台連合との交渉がまとまらなければ、今後１～２カ月で資金繰りが行き詰まる可能性がある。

https://www.asahi.com/articles/ASM5K3W7KM5KULFA00W.html